ＪＲ東海は東海道新幹線の軌道部で設置が進む脱線防止ガードの検査業務で、より効率的・高精度に検査できる装置を開発した。レーザーを複数方向から照射してレールとガードの状況を自動で測定する。既存の保守用車（レール探査車）の前後に装置を搭載すると、一晩の検査走行で約５０キロの検査が可能という。１７年度の運用開始を目指している。
　同社は東海道新幹線の地震時の脱線・逸脱防止対策を０９年から推進中。脱線防止ガードの設置済み延長は１５年度末時点で上下線合わせて約３６０キロに上る。
　同ガードの状態を適切に維持するため、同社では年１回、社員が現地で検査を行う。検査内容は▽レールとガードの間隔（高さ、離れ）▽隣接するガード同士の間隔（遊間）▽ボルトの締結状態（緩み）－の３項目。３人１組で定規などを用いて行う一晩の検査距離は１・５キロ程度のため、設置範囲の拡大で検査量も増大し、検査方法の効率化と精度向上が求められていた。
　新開発の検査装置では、在来線軌道・電気総合試験車（ドクター東海）で使用している２次元レーザーを活用。これまで測定範囲がボルトの緩みに限定されていたものを、３項目を同時に検査できるようにシステムを高度化した。非接触で高精度（０・１ミリ単位）に測定可能。東海道新幹線全線を年２回走行する保守用車に搭載することで、測定頻度も高まる。
　研究開発費は０・６億円、装置関係の設備投資額は１億～１・２億円を見込む。