大林組とＮＥＣが、人工衛星から地上にある構造物の地盤変動を計測するモニタリング技術の開発を共同で進めている。衛星から広範囲に飛ばしたレーダー波により、構造物の経年変位を計測・分析することで、０・５～１・０ミリの精度で地盤の隆起や沈下を判別する。シールド工事や道路橋の大規模改修工事などに技術導入することで、工事による影響を即座に感知し、詳細調査業務の迅速な遂行につなげることができる。
　衛星から広範囲にレーダー波を飛ばすことで、４０キロ四方のインフラ施設を捉えることが可能。過去の衛星データの蓄積分と観測時のデータを照らし合わせることで、対象のインフラ施設の地盤変動を計測できるという仕組み。
　計測対象のインフラ施設に、センサー類を設置する必要がないため、理論上は全国で計測することが可能になる。別の構造物の陰になるなどしてレーダー波が届かない場所については、反射体を設置することで変位計測ができるようになる。
　シールド工事による地盤沈下のモニタリングや、のり面の変位計測、道路橋の点検業務に活用することを想定している。地震などが発生した場合に活用することで、地震発生前後の変位計測を行い、異常があればピンポイントで調査・点検を行うことができる。
　大林組は、今後同社が進める首都高速道路の大規模更新の際に施工する杭工事による影響調査などに技術導入を目指すという。